大島 てる 長野。 【怖い話】最凶で最悪の恐怖!大島てるが最も不気味と感じた事故物件

大島てるに削除依頼を出す方法!嫌がらせ投稿の特定や損害賠償について

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大島てるのトップページ 地図の左下に検索窓があるので、そこから自分が気になる場所(住所)を検索しても良いし、日本地図の炎の場所をクリックしてもいい。 縮尺を大きくするには地図上でスクロールすればOK。 事故物件には炎マークがついている。 場所によっては 辺り一面大炎上という場所もあるだろう。 炎をクリックすると、その住宅でどんな事件があったのかを見ることができる。 火事で焼死・孤独死・心理的瑕疵(しんりてきかし)あり・自殺・他殺…などなど、けっこう具体的に書いてあるところもある。 不謹慎かもしれないが、怖いもの見たさ、興味本位で見てみたくなるのは私だけだろうか? このサイトがヤバいという理由は、見てるだけで怖いし不安になるのに、 見始めるとやめられなくなってしまうところだ。 後味悪いしテンションめっちゃ下がるのに、見てしまう。 無法地帯だったら信用できないけど… 削除依頼は無視しない! 現地確認までする徹底管理 サイトには、削除依頼や訂正依頼の数多くのコメントがある。 すぐには対応できていないようだが、これらのコメントは無視せずしっかり調査をしているそうだ。 必要であれば、サイト管理者(大島てる氏)が現場まで行き、事実確認や調査をすることもある。 しかし、黙っていない人間も出てくる。 不動産会社や大家だ。 「大島てるのサイトで事故物件とあったから賃貸契約を解除したい」という借主の話も実際にあるらしい。 不動産会社や大家にとって、自分の所有する不動産が事故物件なのは死活問題だ。 サイト管理者である、 大島氏本人のコメントを抜粋してみよう。 「(不動産業者の中には瑕疵があるにも関わらず)告知事項もないままに売ったり貸したりする人がいるから。 事故物件をあの手この手で隠す、真実を隠蔽する、そのことで利益を得ている大家や業者がいるということは伝えていきたい」と話す。 ( ) 本当はあってはならない話だ。 しかし、 事故物件をどうにかして隠蔽して販売している事実があるということを、大島氏はこの「大島てる」というサイトを通じて伝えている。 逆に考えれば、事故物件が事実だから「削除しろ」と家主たちは騒いでいるともいえる。 サイトの情報が合っているということだ。 「大島てる」は無法地帯ではないのだ。 その活用術をご紹介しよう。 引越し・物件購入時の参考にする 引っ越しするときや家を買うときは、ぜひ その場所を大島てるで確認してみてほしい。 事故物件は家賃が安いことが多いので、あえてそういった物件を選ぶ人もいるだろう。 おばけや幽霊が気にならない人には、3~5割引きで借りれる超オトク物件だ。 いやいややっぱり気持ち悪い! 人が死んだ部屋なんか住みたくない! という人は必ず参考にしてほしい。 あんまり気になる時は大家や不動産屋に確認しよう。 旅行するときの治安確認 海外の事故物件や事件も掲載されているので、旅行に行くときは参考にしても良さそうだ。 自爆テロや銃乱射などの情報も掲載されている。

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【怖い話】最凶で最悪の恐怖!大島てるが最も不気味と感じた事故物件

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1 ニコニコ生放送番組「冬のホラー百物語」を記念し、放送前夜に特別番組『 』が放送されました。 お笑い芸人の 松原タニシさん、映画監督の 寺内康太郎さん、女優の 小松彩夏さん、ニコ生ホラーの女性アシスタント 川居尚美さん、 杉本笑美さん、 金田萌黄さんが出演し、事故物件の情報提供サイトを運営する 大島てるさんをスタジオに招き、事故物件を紹介しました。 前列左から松原タニシさん、小松彩夏さん、川居尚美さん、杉本笑美さん、金田萌黄さん、後列左から大島てるさん、寺内康太郎さん。 -関連記事- 霊現象? 同じ場所で繰り返し発生する事故物件 松原: 『事故物件アワード2017』ということで、事故物件を大島てるさんに紹介していただきたいと思います。 大島: ではまずこちらのスライドをご覧ください。 大島: 神奈川県内の某アパートです。 火災が発生し、死者が出たところです。 木造アパートで火事が起こって人が亡くなるとこうなります。 左上の部屋が火元でしょうか。 火事の範囲が1平米でも亡くなる場合もありますし、逆に大火事でも怪我人がないということもあります。 松原: 他にもあるんですか。 大島: はい、次の写真にいきましょう。 松原: あれ、綺麗ですね。 大島: これは孤独死があった物件で、リフォーム後に立ち会わせていただきました。 ですが、 窓の奥に隣のアパートが見えると思うのですが、実はそこでも数年前に殺人事件が起きた部屋です。 ここは閑静な住宅街で事件事故も少なく治安もいいのですが、たまたまこの2件が隣同士になっています。 松原: 次の写真にいきましょう。 大島: これは北海道のものですが、また火事です。 松原: この木の板は何でしょう。 大島: 119番通報があって、消防や救急が駆けつけてここから突入した跡です。 一人暮らしで鍵がかかっていますから、外から扉を壊しています。 ここから鍵をこじ開けるのですが、そのままだと防犯上よくありませんから、応急処置として上からベニヤ板を貼っているのだと思います。 もう1枚あります。 大島: これは大阪の物件ですが、同じシチュエーションの火事で、ドアが頑丈な場合、切断するしかないのでチェーンソーで切っています。 寺内: 霊現象的なものはありましたか。 大島: 先ほどの孤独死の物件などはまさにそうなのですが、同じ場所で繰り返し起こるというようなことがあります。 霊現象かどうかはわかりませんが、治安がいいのにどうしてここばかり? というのは気になりますね。

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『事故物件アワード2017』1位は“あのアパート”『大島てる』管理人が「圧倒的に1位」と語る事故物件とは

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その理由を一言で言えば、様々な方の協力です。 まずは大島てるへの投稿の仕組みを紐解いていきましょう。 「」では、吉田雄介氏のインタビューに大島てるの代表取締役・会長の大島学氏が応じており、物件情報投稿の仕組みについて触れられていました。 大島学さん一人で運営しているんですか? 大島学 いえ、 株式会社として、集団で運営しています。 (中略) 今日もこの後に横浜地裁で殺人事件等の公判開廷予定表を閲覧するんですが、そうした 調査作業も他のメンバーと手分けしてやっているんですよ。 大島てるは、ITの専門家たちと、私のような町中を駈けずり回る人たちとで運営しています。 常勤者は数名で、常設の事務所もありません。 多数の協力者とボランティアによって支えられています。 また、私以外は表に出ないようにしています。 メンバーが持っている名刺も私の名前のものです。 彼らによって調査された情報(刑事裁判の公判など)が「大島てる」上に掲載されているということですね。 また、 情報源はメンバーによる調査だけではありません。 大島学氏は以下のようにコメントしています。 ただ、日々起こっていることにしても、やはり全部を追い切るのは骨が折れます。 そこで、不特定多数の方から情報を提供してもらうことを期待して、一般公開するためにサイトを立ち上げたんです。 (中略) そうすることで、閲覧者から「あそこが載っていないじゃないか」や「あの部屋番号は間違ってるよ」といった反応が得られるのではないかと期待しました。 実際、玉石混淆ではありますけれども、現在は毎日3~4通のメールをいただけるようになっています。 引用 この記事は2010年時点のインタビュー記事ですが、現在はメールではなく、 サイトの利用者が「物件投稿フォーム」から簡単に物件情報を投稿できるシステムが導入され、情報が日々蓄積されていく仕組みとなっています。 いわゆる「 投稿制度」です。 つまり、 大島てるの運営には一般のサイト利用者(近所の方や地方紙で事件の事実を知った方など)からの「情報提供」も欠かせないというわけですね。 間違った情報• サイトの目的に合わない の 2パターンだけです。 実際に大島学氏は「住まいの大学」編集部の取材にも応じ、以下のようなコメントを残しています。 —— 間違った情報以外は削除しないということですね。 圧力をかけられるようなことはないのですか? 大島: 圧力によって正しい情報が削除されることはありません。 ただし、実際にサイトのコメント欄を見ていただければわかるのですが、 実は間違っていないものでも削除しているものはたくさんあります。 それはどういうものかというと、 サイトの本旨に合わない情報です。 正しくても、サイトの本旨に合わない情報がかなり多く投稿されるので、そういったものはどんどん削除しています。 事実が掲載されていること• このような場合は大島てる側でも 一切削除に応じない(応じた前例もない)としています。 事実の掲載が名誉毀損に該当する可能性もあるが・・・ 例え事実を掲載していても、法律的には「名誉毀損」に該当するケースもあります。 この「名誉毀損」とは、人権の一つで人間の信用や名声を守る「名誉(権)」を侵害される行為のことです。 もし問題の投稿が名誉毀損に該当すれば、大島てるや投稿者に対して、法的な措置をとることもできます。 裁判所で名誉毀損の仮処分が認められれば、投稿の削除も可能です。 名誉毀損は以下のような条件で成立します。 公然と事実を摘示し、人の名誉を毀損した者は、その事実の有無にかかわらず、三年以下の懲役若しくは禁錮又は五十万円以下の罰金に処する。 つまり、大島てる上に掲載されている 情報が「事実」であっても、何者か(物件の所有者や不動産関係者など)の名誉が傷つけられれば、 名誉毀損が成立する可能性があるのです。 しかし、横浜市内のマンション地権者が「事実無根の情報の掲載は名誉毀損だ」と大島てるを訴えた横浜地方裁判所の民事裁判では、 被告の大島てる側が勝訴しています。 実は名誉毀損には「例外」があり、このように成立しない場合もあります。 名誉毀損は以下の3つの条件を すべて満たすと「免責」となり、成立しません。 デマや嫌がらせ投稿の内容は「嘘の情報」というのが大前提です。 事実である場合は削除できない可能性が高いのでご注意ください。 大島てる側では「 内容に誤りがあれば訂正・削除する」としているので、 「 掲載されている事実がない」 ということを 立証できれば投稿内容の訂正・削除が可能と考えられます。 ただし、大島てるの公式サイトや関連サイトを確認した限りですと、 メールアドレスや電話番号、削除依頼フォームはありません。 連絡手段に乏しいのですが、 一つだけ「郵送」という手段があります。 国税庁の法人番号公表サイトには大島てるを運営するが記載されているので、こちら宛てに以下のような内容を記載した書面を郵送します。 差出人の情報(名前、メールアドレス、電話番号、物件との関係など)• そのような事実がないと言える証拠• 問題となっている物件の住所• 大島てる上のURL(「共有」からURLコピー可能) 上記の内容を示した 書面を「書留」または「内容証明」で郵送することをおすすめします。 削除申請システムや削除依頼フォーム、運営への問い合わせ窓口がない以上、 現時点で確立されている削除依頼手段はこの方法だけなのです。 削除に応じてもらえない場合の対処法 嘘情報を掲載されているにもかかわらず、 削除に応じてもらえない場合は法的な措置を講じて、大島てるに削除を要請するほかありません。 実際に「プロバイダ責任制限法」ではネット上で権利侵害などが発生した際に 「送信防止措置(削除)」を依頼できることを定めています。 ネット上の嘘情報の流布は、「名誉毀損」といった個人レベルの問題ではなく、 「 信用毀損・業務妨害」といった事業レベルの問題として扱うこともできます。 こういった行為の違法性を根拠に「送信防止措置依頼書」を作成し、送付しましょう。 にあります。

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